出典: 本ツールの基本設計(ネットキャッシュ倍率)を軸に構成
時価総額よりネットキャッシュが多い(倍率1以上)=理論上は会社を丸ごと買うとお釣りが来る水準。ただしこの条件だけでは「現金を抱えたまま本業が沈んでいる会社」も混じる。フリーキャッシュフローが黒字で直近5年赤字なしを重ね、「現金があり、かつ今も稼げている」側だけを残した。本ツールの出発点となった考え方をそのまま条件にしたセット。
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データはEDINET(金融庁)開示の有価証券報告書ベース。株価・時価総額に相当する値は決算期末時点のもの(開示された実績PERからの逆算)で、リアルタイムの株価ではありません。対象は東証上場全銘柄です。
時価総額よりネットキャッシュが多い(倍率1以上)=理論上、会社を丸ごと買うとお釣りが来る企業。
営業キャッシュフロー-設備投資額。会計上の利益でなく実際に会社の手元に残る現金を見る指標で、配当や自社株買いの原資になる。設備投資額(capex)はEDINET側で2018年度以前がほぼ100%欠損しているため、古い年度ほど過去推移グラフで欠けて見える(直しようがない元データの構造的制約)。 (出典: コーポレートファイナンスの標準的な概念)
直近5年度のうち純利益が赤字だった年数(0〜5)。3年以上で慢性赤字フラグが立つ。割安に見える銘柄が実は業績不振の常連でないかを確認する簡易チェック。グレアム流・防衛的投資家の基準(直近5年赤字なし)の構成要素でもある。 (出典: 本ツールの基本設計)
現金及び預金+短期有価証券-有利子負債合計。一般的なネットキャッシュの定義。この金額が時価総額を上回る会社は理論上「会社を丸ごと買うとお釣りが来る」水準にある。投資有価証券(政策保有株など長期保有の有価証券)は含めない——換金の確実性が現金より一段落ちるため。投資有価証券を含める定義は清原式ネットキャッシュ(70%評価・総負債を控除)と かぶ1000式ネットネット指数 が別に持っているので、3つの定義の違いを見比べられる。 (出典: 財務指標の標準的な定義)
時価総額よりネットキャッシュが多い(倍率1以上)=理論上、会社を丸ごと買うとお釣りが来る企業。
短期借入金・長期借入金・社債・リース債務・コマーシャルペーパー等、利息を支払う負債をすべて合算した値(2026-07-12時点で16項目)。JP GAAP・IFRS・USGAAPいずれの開示形式にも対応するようフィールドを揃えてある。 (出典: 本ツールの基本設計)