出典: 本ツールの基本設計(ネットキャッシュ倍率)を軸に構成
時価総額よりネットキャッシュが多い(倍率1以上)=理論上は会社を丸ごと買うとお釣りが来る水準。ただしこの条件だけでは「現金を抱えたまま本業が沈んでいる会社」も混じる。フリーキャッシュフローが黒字で直近5年赤字なしを重ね、「現金があり、かつ今も稼げている」側だけを残した。本ツールの出発点となった考え方をそのまま条件にしたセット。
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データはEDINET(金融庁)開示の有価証券報告書ベース(EDINET DB経由)。株価・時価総額に相当する値は決算期末時点のもの(開示された実績PERからの逆算)で、リアルタイムの株価ではありません。対象は東証上場全銘柄で、収録社数は順次追加中です。
時価総額よりネットキャッシュが多い(倍率1以上)=理論上、会社を丸ごと買うとお釣りが来る企業。
営業キャッシュフロー-設備投資額。会計上の利益でなく実際に会社の手元に残る現金を見る指標で、配当や自社株買いの原資になる。設備投資額(capex)はEDINET側で2018年度以前がほぼ100%欠損しているため、古い年度ほど過去推移グラフで欠けて見える(直しようがない元データの構造的制約)。 (出典: コーポレートファイナンスの標準的な概念)
直近5年度のうち純利益が赤字だった年数(0〜5)。3年以上で慢性赤字フラグが立つ。割安に見える銘柄が実は業績不振の常連でないかを確認する簡易チェック。グレアム流・防衛的投資家の基準(直近5年赤字なし)の構成要素でもある。 (出典: 本ツールの基本設計)
現金及び預金+投資有価証券-有利子負債合計。本ツールの出発点となった考え方で、この金額が時価総額を上回る会社は理論上「会社を丸ごと買うとお釣りが来る」水準にある。投資有価証券は政策保有株が混ざり価値の確実性が現金より一段落ちるが、「丸ごと買ったら幾ら回収できるか」という価値の総量として100%評価で含めている(清原式は70%評価、かぶ1000式は独自の換金性資産で別途計算しており、3つの定義の違いを見比べる価値がある)。 (出典: 本ツールの基本設計)
net_cash_ratio(ネットキャッシュ/時価総額)の、除外業種(銀行・保険・証券)を除いた全銘柄内でのパーセンタイル順位。1に近いほど「ネットキャッシュに対して時価総額が割安な」上位グループにいることを示す。 (出典: 本ツールの基本設計)
短期借入金・長期借入金・社債・リース債務・コマーシャルペーパー等、利息を支払う負債をすべて合算した値(2026-07-12時点で16項目)。JP GAAP・IFRS・USGAAPいずれの開示形式にも対応するようフィールドを揃えてある。 (出典: 本ツールの基本設計)