出典: Cooper, Gulen & Schill (2008) Journal of Finance の資産成長アノマリーを再現
総資産を膨らませていない企業ほど将来リターンが高い、という資産成長アノマリー(Fama-French5ファクターモデルのCMAの源流)を軸に、収益性(売上総利益/総資産0.33以上、ROE10%以上)を重ねた。「拡大投資をせず、既存の資産で稼いでいる」プロファイル。資産が減っている理由が事業縮小である場合もあるため、収益性条件を外すとこのセットは成立しない。
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データはEDINET(金融庁)開示の有価証券報告書ベース(EDINET DB経由)。株価・時価総額に相当する値は決算期末時点のもの(開示された実績PERからの逆算)で、リアルタイムの株価ではありません。対象は東証上場全銘柄で、収録社数は順次追加中です。
総資産の伸びが低い企業ほど将来リターンが高い、という実証研究。Fama-French5ファクターモデルのCMA(投資ファクター)の源流。原論文は資産成長率の下位分位で比較する設計だが、前年比で横ばい以下(0%以下)が簡易的な目安。 (出典: Cooper, Gulen & Schill (2008) Journal of Finance)
売上総利益/総資産。「バリューのもう一つの側面」と呼ばれる収益性指標で、PBR等の割安系指標と相関が低く組み合わせの材料になりやすい。原論文の目安(上位階層)に近い0.33以上が参考値(日本市場での厳密な検証はしていない)。 (出典: Novy-Marx (2013) Journal of Financial Economics)
純利益÷自己資本。株主が出したお金でどれだけ稼いだかを示す収益性の中心指標で、日本では伊藤レポート(2014)以降8%が一つの目安とされる。ただし自己資本が薄い(借入が多い)ほど数値が高く出るため、自己資本比率と併せて見ないと、レバレッジの効果を本業の収益力と誤読することになる。 (出典: 財務指標の標準的な定義(8%基準は経済産業省『伊藤レポート』(2014)))