出典: Altman (1968) 倒産予測モデルの指標を再現
ネットキャッシュ系スクリーニングの最大の罠は「安いには理由がある(死にかけ)」を拾うこと。低PBRの割安株に、アルトマンZスコア3以上(倒産リスクの低さ)を重ねて、財務的に危うい銘柄を機械的に除外したリスト。かつては粉飾検知のベネイシュMスコアも重ねていたが、この指標は古く優良企業も誤検知するため条件からは外した。
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データはEDINET(金融庁)開示の有価証券報告書ベース。株価・時価総額に相当する値は決算期末時点のもの(開示された実績PERからの逆算)で、リアルタイムの株価ではありません。対象は東証上場全銘柄です。
時価総額÷純資産。1倍=株価が帳簿上の解散価値と等しい水準で、1倍割れは「会社を解散して資産を分配したほうが時価総額より多い」計算になる。ただし帳簿価額は取得原価ベースで、土地の含み益やブランド等の無形資産を映さないため、1倍割れが直ちに割安を意味するわけではない(構造不況業種では常態化している)。東証が2023年に改善を要請した中心指標でもある。 (出典: 財務指標の標準的な定義(東証「資本コストや株価を意識した経営」要請(2023)の中心指標))
運転資本・利益剰余金・営業利益・時価総額・売上高の5項目を加重合成した倒産予測モデル(1968年オリジナル式)。3.0以上が安全圏、1.8未満が危険水域の目安。ネットキャッシュ系スクリーニングが拾いがちな「安いが死にかけ」の会社を機械的に除外するために使う。 (出典: Altman (1968))
売上債権回転・粗利率・資産の質・売上成長・減価償却率・販管費率・レバレッジ・アクルーアルの8変数の前年比を加重合成した、粉飾決算の確率モデル。-2.22超で「利益操作の疑いあり」とされることが多い。ただしモデルは1999年・米国データが土台で古く、実際に日本株へ当てると高ROEの優良企業まで「疑いあり」に入ってしまうことが珍しくない。誤検知の多さと、特定企業を名指しで「粉飾の疑い」と示す信用毀損リスクから、当スクリーナーでは絞り込み条件としては提供せず、参考指標として解説のみ掲載している。 (出典: Beneish (1999) "The Detection of Earnings Manipulation")