出典: 東京証券取引所「資本コストや株価を意識した経営」要請(2023)の対象条件を再現
PBR1倍割れ×低ROE×キャッシュリッチ=東証が資本コスト意識の改善を要請している側の企業。増配・自社株買い・政策保有株売却などの改善策(カタリスト)が出やすい地合いにある。アクティビストの好む条件とも重なる。
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データはEDINET(金融庁)開示の有価証券報告書ベース。株価・時価総額に相当する値は決算期末時点のもの(開示された実績PERからの逆算)で、リアルタイムの株価ではありません。対象は東証上場全銘柄です。
時価総額÷純資産。1倍=株価が帳簿上の解散価値と等しい水準で、1倍割れは「会社を解散して資産を分配したほうが時価総額より多い」計算になる。ただし帳簿価額は取得原価ベースで、土地の含み益やブランド等の無形資産を映さないため、1倍割れが直ちに割安を意味するわけではない(構造不況業種では常態化している)。東証が2023年に改善を要請した中心指標でもある。 (出典: 財務指標の標準的な定義(東証「資本コストや株価を意識した経営」要請(2023)の中心指標))
純利益÷自己資本。株主が出したお金でどれだけ稼いだかを示す収益性の中心指標で、日本では伊藤レポート(2014)以降8%が一つの目安とされる。ただし自己資本が薄い(借入が多い)ほど数値が高く出るため、自己資本比率と併せて見ないと、レバレッジの効果を本業の収益力と誤読することになる。 (出典: 財務指標の標準的な定義(8%基準は経済産業省『伊藤レポート』(2014)))
時価総額よりネットキャッシュが多い(倍率1以上)=理論上、会社を丸ごと買うとお釣りが来る企業。