刀 日本株スクリーナー
AIスクリーニング実例 · 2026年11月14日実行

地熱発電関連銘柄を、
日本株全体から探した。

温泉地でなくても発電できる、次世代の地熱発電が動き出した。地熱発電で売上がある会社として、富士電機・三洋貿易・旭有機材・日鉄鉱業など14社を載せた。地熱を含む事業区分まで広げても、売上の1割を超えるのは掘削と機材の2社だけだ。

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背景

温泉地でなくても発電できる、次世代の地熱発電が動き出した。

地熱発電は、地下深くの熱でつくった蒸気でタービンを回す発電だ。天候や昼夜に左右されず、一日中安定して発電できる。ただ、日本では適地が温泉地や国立公園と重なり、開発はなかなか進まなかった。

いま、温泉地でなくても発電できる「次世代型地熱」の開発が始まっている。10月14日、三井不動産・新日本科学・ジャパン・ニュー・エナジーは、鹿児島県指宿市で「同軸二重管型クローズドループ方式」の井戸を掘り終え、実証プラントの建設と運転に進むと発表した。1本の井戸の中の二重の管で水を回し、地下の熱水や蒸気をくみ上げずに熱だけを取り出す方式だ。国は次世代型地熱で、2040年までに1.4GWの導入を目指す。

米国では9月30日、Fervo Energyがユタ州の発電所Cape Stationで、最初の33MW分の商業運転を始めた。次世代型の一つで、地下の岩に人工の割れ目をつくって熱を取り出す「EGS」の発電所だ。Fervoに発電の設備を納めるのは、三菱重工業の子会社で、イタリアのターボデンだ。ターボデンは4月、Fervoと、3年間で最大35基・合計1,750MWの設備を供給する枠組みの契約を結んだ。

地熱は、日本の会社の業績にも表れている。三菱重工業は10月、インドネシアのダラジャット地熱発電所の改修を終えた。3号機の出力は12万9,000kWになり、1基としてはインドネシア最大になった。日鉄鉱業は、地熱部門の増収で再生可能エネルギー事業の売上が6%増えたと有報に書く。三菱マテリアルは、2025年4月の落雷で止まった安比地熱発電所の回復を、今期の中間決算で増益の理由に挙げた。

仮説

地熱発電が増えても、業績が大きく伸びる会社は限られるのでは?

地熱の発電所は、1か所が数千kWから数万kWと小さく、調査を始めてから運転まで10年以上かかる。大きな会社が地熱を手がけても、全社の売上に占める割合は小さいはずだ。

地熱で業績が動くのは、地熱の割合が大きい会社だけではないか。そこで刀で、地熱発電で売上がある会社を有報から探し、地熱を含む事業区分(有報のセグメント)が売上の何%かを並べた。

01 / 入力

探したい企業像。

“地熱発電で売上がある日本の会社を探したい。発電・売電、蒸気の供給、地熱井の掘削、地熱発電所の機器をつくる会社を含める。”

有報の主な欄に「地熱」「ジオサーマル」「バイナリー発電」「温泉発電」などの語を書く44社を対象にした。この企業像を1つの問いにして英語で入れ、AIに有報を読ませた。判定はClaudeが刀と同じ判定の仕組みで実行し、掲載した会社は有報の原文で確かめた。有報の提出後の動きは、各社の発表と報道で確かめた。判定とデータの時点は2026年11月14日。

02 / 条件

この条件で、日本株全体を調べた。

A

定量条件

刀が独自指標で全社を計算する。

  1. 有報の主な欄に「地熱」「ジオサーマル」「バイナリー発電」「バイナリー方式」「温泉発電」のどれかを書く(計44社)
B

定性条件

AIが有報を一社ずつ読み、支持と反証を判定する。

  1. 地熱発電で売上があるか。地熱の電気の発電・売電、発電所への蒸気や熱水の供給、地熱井の掘削、地熱資源の調査の受託、地熱発電所向けの機器(タービン、発電機、バイナリー発電装置、井戸の資材など)の製造・建設・保守を含む(再生可能エネルギーの例として地熱を挙げるだけ、発電しない地中熱や温泉熱の利用、産業排熱や船舶向けだけのバイナリー発電、地熱由来の電気を自社で使うだけ、売上のない調査・研究・計画だけの場合は含めない)。

問いは英語で入れた。

約3,800社対象とする上場企業
44社定量条件に一致
12社AIが支持と判定
刀は

有報の文章を読み、12社を支持した。

03 / 結果

地熱発電で売上があるとして、12社を支持した。機器・掘削・発電の会社を並べた。

44社の判定は、支持12社、要確認17社、反証あり15社だった。先頭には、発電所の機器の富士電機と掘削の機材の三洋貿易、地熱井の掘削と蒸気の供給の旭有機材と日鉄鉱業、地熱発電所を持つ新日本科学と三菱マテリアルを並べた。

  • 富士電機6504 · 電気機器

    「地熱発電プラント向けに、地熱蒸気と熱水の気液混合流体に対応する、業界初の二相流量リアルタイム計測システムを開発し発売しました。」有報を見る ↗機器。地熱発電所のタービンと発電機をつくる、世界の大手の1社。10月の中間決算は増収増益で、通期の予想を上方修正した。地熱の売上は開示していない。

  • 三洋貿易3176 · 卸売業

    「コスモス商事㈱が取扱う資源開発関連商品は、海洋調査資機材関連を筆頭に海洋開発分野が業績を牽引し、地熱関連機材も好調でした。」有報を見る ↗機材。商社で、子会社のコスモス商事が、地熱井の掘削などに使う機材を売る。地熱を含むサステナビリティ事業の売上は135億円で、前の期より38%増えた。

  • 旭有機材4216 · 化学

    「資源開発事業は、再生可能エネルギーである地熱発電の蒸気井などの掘削工事や温泉開発工事を行い資源の有効活用に貢献しています。」有報を見る ↗掘削。樹脂のバルブの会社で、グループで地熱発電の蒸気井を掘る。直近の期は、地熱と温泉の掘削工事の遅れで、水処理・資源開発事業が減収だった。10月の中間決算は、全社で増収増益だった。

  • 日鉄鉱業1515 · 鉱業

    「太陽光発電部門は前期なみに推移しましたものの、地熱部門における増収により、売上高は18億6千8百万円と前連結会計年度に比べ1億4百万円(6.0%)増加いたしました。」有報を見る ↗蒸気。石灰石の鉱山の会社で、鹿児島県霧島市で地熱発電所に蒸気を供給する。電源開発と、霧島市の白水越で新しい地熱の調査も進める。

残り10社を見る
  • 新日本科学2395 · サービス業

    「発電事業では、2015年2月より約1,500kW級のバイナリー型地熱発電所を運営しております。」有報を見る ↗発電。医薬品の試験を受託する会社で、鹿児島県指宿市の自社の敷地でバイナリー地熱発電所を運営する。10月14日、三井不動産などと、同じ指宿でクローズドループ方式の井戸を掘り終えたと発表した。

  • 三菱マテリアル5711 · 非鉄金属

    「再生可能エネルギー事業は、2025年4月に発生した落雷により、安比地熱発電所が操業を停止していたことから、前年度と比べて、売上高及び営業利益は減少しました。」有報を見る ↗発電。銅の製錬の会社で、岩手県の安比地熱と秋田県の湯沢地熱に出資する。今期の中間決算では、安比地熱発電所の回復を増益の理由に挙げた。9月には三菱ガス化学、関東天然瓦斯開発と、宮城県蔵王町で地熱の調査を始めた。

  • 出光興産5019 · 石油・石炭製品

    「石油・天然ガス開発事業・地熱事業については、生産数量の減少や原油価格の下落などにより、売上高は388億円(前期比△4.0%)、セグメント損益は140億円(前期比△24.8%)となりました。」有報を見る ↗蒸気・発電。石油元売りで、子会社の出光大分地熱が地熱の蒸気を供給する。秋田県の小安では、新しい地熱発電所を建てている。6月には、ミリ波で岩を溶かして掘る米Quaise Energyに出資した。

  • INPEX1605 · 鉱業

    「インドネシア共和国ムアララボ地熱鉱区における地熱発電事業の開発・管理」有報を見る ↗発電。石油・ガス開発の会社で、インドネシアのサルーラ、ムアララボなどの地熱発電に出資する。サルーラは蒸気の圧力が下がって出力が落ちており、元に戻すための投資が報じられている。

  • 電源開発9513 · 電気・ガス業

    「また、国内電気事業については、高効率石炭火力発電所等の運営や、水力・風力・地熱等の再生可能エネルギーを利用した発電事業等に加えて、電力小売販売等にも取り組んでおります。」有報を見る ↗発電。秋田県の湯沢地熱に50%出資する。日鉄鉱業と、鹿児島県霧島市の白水越で地熱の調査も進める。

  • 東北電力9506 · 電気・ガス業

    「東北自然エネルギー㈱ 澄川地熱秋田県鹿角市」有報を見る ↗発電。子会社の東北自然エネルギーが、秋田県鹿角市の澄川地熱発電所などを持つ。

  • 三菱ガス化学4182 · 化学

    「エネルギー資源・環境事業部;天然ガスの開発・生産、LNG発電や地熱発電、枯渇油ガス田を活用したCCSの検討も手掛けています。」有報を見る ↗発電。化学の会社で、秋田県の湯沢地熱に20%出資し、地熱発電の設備を持つ。9月には三菱マテリアル、関東天然瓦斯開発と、宮城県蔵王町で地熱の調査を始めた。

  • K&Oエナジーグループ1663 · 鉱業

    「(3) その他その他の事業には、連結子会社3社(関東天然瓦斯開発㈱、大多喜ガス㈱、㈱WELMA)及び非連結子会社6社(KNG AMERICA, INC.、ほか5社)等が関わっており、電気の供給・販売、土木工事やガスの販売に伴う配管工事等を行う建設事業、ガス機器等の販売、地熱井等の掘削事業、地質・水質調査事業、米国内における石油・ガス開発事業等を行っております。」有報を見る ↗掘削。千葉県で天然ガスとヨウ素を生産する会社で、グループで地熱井などを掘る。子会社の関東天然瓦斯開発は、9月に宮城県蔵王町の地熱の調査に加わった。

  • JFEホールディングス5411 · 鉄鋼

    「岩手地熱㈱岩手県八幡平市2,626地熱発電事業29.9(29.9)」有報を見る ↗発電。鉄鋼の会社で、岩手県八幡平市で地熱発電を手がける岩手地熱に29.9%出資する。

  • レノバ9519 · 電気・ガス業

    「当社グループにおいては、2026年3月31日現在、持分法適用会社1社による地熱発電所の運転を行っています。」有報を見る ↗発電。再生可能エネルギーの発電会社で、熊本県南阿蘇村の2.0MWの地熱発電所に30%出資する。

なお、テスホールディングスは、再生可能エネルギーの例に地熱を挙げただけだったので外した。INPEX、K&Oエナジーグループ、三菱ガス化学は、地熱の事業を有報に書いていたが要確認だったので加えた。三菱重工業は、有報の主な欄に地熱の記述が少なく要確認だったが、背景のとおり海外の地熱発電所に設備を納めている。国内最大の八丁原発電所を持つ九州電力のグループは、持株会社のキューデンホールディングスに移ってまだ有報を出していないため、44社に入っていない。

詳細な結果を見る

本レポートは、2026年11月14日時点の有価証券報告書を用いた結果です。

04 / 考察

地熱を含む事業区分まで広げても、売上の1割を超えるのは掘削と機材の2社だけだ。

地熱が業績にどれだけ効くかは、まず地熱の売上が全社の売上の何%かで見る。ところが44社のうち、地熱だけの売上を有報に書いた会社は0社だった。そこで、地熱を含む事業区分の売上が全社の何%かを、上限として並べた。

会社地熱でしていること売上比(上限)
旭有機材井戸の掘削11.2%
三洋貿易掘削の機材10.2%
新日本科学発電2.5%
日鉄鉱業蒸気の供給0.9%
出光興産蒸気・発電0.5%
三菱マテリアル発電0.3%

旭有機材の「水処理・資源開発」には水処理と温泉の掘削が、三洋貿易の「サステナビリティ」には海洋調査の機材が、新日本科学の「メディポリス」にはホテルが入る。地熱だけなら、どれもこれより小さい。富士電機、電源開発、東北電力、INPEXは、地熱の売上を開示していない。

発電や蒸気の供給の会社では、地熱を含む区分まで広げても、売上の3%に届かない。上限で見て割合が大きいのは、井戸を掘る旭有機材と、掘削の機材を売る三洋貿易だった。発電所は、調査と掘削を経てから建つ。次世代型地熱が広がるなら、最初に仕事が入るのは、掘削の段階の会社だ。

05 / 深掘り

次世代型地熱の目標どおりなら、井戸は約400本要る。掘れる会社は国内10社程度だ。

では、地熱が増えたら、仕事はどれだけ増えるのか。国の次世代型地熱の目標から、掘る井戸の数と費用を見積もった。

項目数字
今の地熱の設備(全国)約52万kW
次世代型の目標(2040年まで)140万kW
井戸1本あたりの出力約3〜4MW
140万kWに要る井戸約350〜470本
掘削を中心とした費用約3,300億円

井戸1本あたりの出力は、八丁原発電所(11万2,000kW、井戸31本)と山葵沢地熱発電所(4万6,199kW、16本)から置いた。費用は、3万kWの発電所の建設費250億円のうち約70億円が掘削を中心とした地下の調査だという、JOGMECの数字から出した。

次世代型の発電所は、2030年代の早い時期に運転を始める計画だ。2040年までの約10年で割ると、年に35〜47本、掘削費で年300億円を超える。ドリコが北海道から九州で掘ってきた地熱の井戸は、これまでの合計で200本近くだ。旭有機材の水処理・資源開発の売上89.9億円と比べても、年300億円はその3倍を超える。

掘る側は限られている。電源開発は2025年11月、子会社に大口径の掘削リグを持たせた。リグを持つ掘削会社は国内10社程度に限られ、地熱の開発が増えて掘削の需給がひっ迫しているからだ。上場企業で地熱井を掘るのは、旭有機材(ドリコ)、K&Oエナジーグループ、電源開発のグループくらいだ。

見積もりは粗い。次世代型の井戸は従来より深く、1本あたりの出力と費用はまだ実証の段階で、目標どおりに進むとも限らない。それでも目標の半分なら、年20本前後・150億円を超える仕事になる。地熱が増えても、発電所の持ち主の業績はほとんど動かない。大きく動きうるのは、数の限られた掘削の会社だ。

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